雇用形態にはジョブ型とメンバーシップ型の2つの形態があり、これまで日本ではメンバーシップ型雇用が主流でした。今後、ジョブ型雇用が増加していくことになると思われますが、メンバーシップ型がすっかりジョブ型に置き換わるということではなく、メンバーシップ型とジョブ型は併存する形になると思われます。というのは、ジョブ型では、その性格上、副業を認める形になり、会社への忠誠心も薄れていかざるをえません。しかし、会社の中核を担う人材には、会社への忠誠心が高く、会社に全てを捧げるタイプのメンバーシップ型の人材が依然として必要になるからです。
メンバーシップ型とジョブ型は併存するとすれば、これから社会に参画しようとする人たちは、最低限、自らはどちらの働き方が適しているのかを判断し、その方向性だけはあらかじめ決めておいた方がよいと思います。
メンバーシップ型雇用では所属する会社と個人の利害がほぼ一体化しますから、個人は会社の成長のために全身全霊を捧げることが求められます。会社の中枢に近づくことも多くなりますから、守秘義務の必要性も高くなり、副業も好ましくありません。高度な忠誠心と献身的な労働の対価として、会社から高いポストと多額の金銭的報酬を得ることになります。
ただ、取締役等の重役ポストは限定されますから、全員が努力次第で報われるということにはなりません。以前であれば、重役等のポストに預かれなった人に対しても社内あるいは会社グループで相応の待遇を期待することもできたのですが、昨今の状勢を見れば、多くの会社でそれほどの余裕はなくなってきています。また、ジョブ型のように他社あるいは他業態でも使えるようなスキルを磨いてきていませんから、転職するのも容易ではありません。したがって、メンバーシップ型雇用では、成功しなかったときの喪失感はかなり大きいものがあることが予想されます。（つづく）
（記事提供者：（株）日本ビジネスプラン）