企業の「エンゲージメント」向上に取り組む企業が増えています。エンゲージメントとは組織と社員との関係性を示すもので、やりがいや熱意をもって仕事に取り組むことや組織への愛着などを指します。
エンゲージメントを向上させるため、企業が取り組む主な施策には、
〇企業の理念・ビジョン・ミッションなどの共有
〇従業員のニーズを踏まえた働き方の選択肢の拡充
〇組織と社員が相互に信頼できる関係性を構築
〇公平な評価制度づくり、などが挙げられます。
中でも、「企業の理念・ビジョン・ミッションなどの共有」は重要で、個人が挑戦したい仕事と、会社の進む方向やビジョンがかみ合ったとき、個人も企業、双方の成長に相乗効果が生まれます。こうしたことから、動画や文書を作成し周知徹底する企業も多くあります。
ただ、大切なのは双方のコミュニケーションです。単に上意下達で理念やビジョン、ミッションを通達するのではなく、経営陣が問いかけ、社員が納得する、この過程が必要です。こうしたことから、経営陣と社員が対話するタウンホールミーティングを試みる企業もあります。役員と社員の意見交換を実施して、会社の目標や針路が社員一人ひとりに納得できるようにすることで、より高い効果が期待できます。
日本企業は長らく社員に仕事を割り当てる形で組織を運営してきました。経営陣がエンゲージメントへの関心が高まった今、仕事の進め方そのものに変化が起こり始めているのかもしれません。
企業により、取り組みの度合いは異なりますが、少しの努力がエンゲージメントの向上につながり、結果、企業にメリットをもたらすという好循環が生まれます。企業によっては、長年の体制や慣習に縛られ、取り組みづらい部分もあります。しかし、あまりあるメリットを求め、エンゲージメント向上への取り組みが広まりつつあります。（了）
（記事提供者：（株）日本ビジネスプラン）