新型コロナ感染防止のため、リモートワーク（在宅勤務）が普及したおかげで、ここ数年で我が国の労働者の働き方はかなり変わってしまいました。
実際、リモートワークを始めると、通勤地獄からの解放、通勤時間短縮による実質労働時間の増加、さらにワークライフバランスの改善など、メリットが多いのではないかという声も聞かれます。そして、在宅勤務で上司の監視の目が届かないと、部下は真剣に仕事をしなくなり、能率が下がるのではないかという、何とも日本的な疑心暗鬼の懸念もありますが、そう心配したほどでもなさそうです。わざわざ、長い時間をかけて通勤し、皆で角を突き合わせて働くよりも、自宅で仕事をした方がパフォーマンスは上がるという人もいるようです。
一方、リモートワークにどんなメリットがあろうが、職場のメンバーがリアルに集合し、皆で協力してチームワークで仕事を進めた方が最終的な効率も上がるし、日本の風土にも適合している。だから、そう簡単には変わらないだろうという意見も根強く存在します。
リモートワークが普及するかどうかは、雇用形態が決定的に重要です。雇用形態には、ジョブ型とメンバーシップ型があります。ジョブ型は明確に定義された職務に対し、そのスキルを持った人間を雇用します。給料はスキルに対して支払われますから、年齢に関係なくスキル次第で高い給料を得ることができます。同じスキルでも社外人材の方が安ければ、社外から調達することもあるでしょう。一方、メンバーシップ型は、果たすべきジョブは事前に明確になっていません。どこでどんな仕事をするかは会社の都合によります。給与は組織に所属していることに対して支払われますから、所属時間が長いほど、つまり年功序列で高い給料が支払われます。（つづく）
（記事提供者：（株）日本ビジネスプラン）