吉城　鉄也　税理士事務所 ＊

　人財・人在・人罪とよく言われる。読んで字のごとくであるが、先日、ある会社の社長に、「社長の会社には、人財・人在・人罪とよく言われるが、その割合はどの程度とお考えですか？」と聞くと、「２割、６割、２割かな」と言われる。経営者の皆さんも、部門長の皆さんも、その割合を思い浮かべてください。
　私なりの上記の定義を示すと、人財と言われる人、これは、自分自身で仕事を創り出し、自らが結果を出せる人間のことを言う。変化が起きる前に変化をキャッチし、そして、仕事自身、自分自身を変えていける人間。

これが人財である。私共の今期の経営計画書には、このような人間を目指してほしいということを明記している。そしてその結果がブランドになるということも、明快に書いたつもりでいる。ブランドのゴールは顧客ロイヤルティ。つまり、顧客が企業に対して忠誠心を誓うことである。顧客が企業にである。当然、企業に集う人間は、人財の固まりになっていなければ、そのような事は起きるはずがないのである。もちろん、そこには、組織の目的を理解し、その目的と個人の目的を一致させることもできなければ、そのようなことはできないのである。あなたは会社に何をしに来ていますか？と質問をしたら、「結果を出しに来ました。」ということを、さっと言うことのできる人間のことであろう。
　次に、人在である。人在とは、言われたことを間違いなく遂行できる人間のことを言う。多くの企業には、この手のタイプの人間が多いのではないだろうか？先日、都銀の支店長クラスの友人に、「おまえのところの会社に勤めている人間のうち、人財は何割いる？」と聞くと、「５％もいないだろう。」「じゃあ、人在はどうだ？」「そうだな。５割程いるかな」という答え。(つづく)